無線機、真空管ラジオの組立てからはじまる
1939年(昭和14年)大阪市旭区で松下電器(現パナソニック)の下請け工場として無線機、ラジオ、またそれらの部品の組立工場として創業。
現在の社名「太洋工作所」はこの時期に松下電器の幹部により命名されたものである。
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めっき事業による第二の創業
戦後の復興期、ラジオ部品へのめっき加工をめっき業者から技術を提携してもらう形で始め、亜鉛めっきで本格的にめっき事業に参入する。
1953年(昭28年)に株式会社にに改組する。
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高度経済成長とともに
高度経済成長期、家電製品のすさまじい普及とともに新たなめっき技術を導入し発展を遂げる。大衆化により需要が高まったオーディオ部品ではアルミ飾環からプラめっきつまみへの切り替えに成功するとともに、電鋳金型の開発でプラめっきのAV製品への採用を加速させた。
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電子機器の軽薄短小化の流れにのって
昭和40年代からプリント基板の端子金めっきを手掛けるなど、プリント基板のめっき加工には古くから力を注いできたが、1975年頃(昭和50年)になると電子機器の軽薄短小化の流れが強まり、プリント基板の両面化、多層化などとともにスルーホールめっきの需要が一気に拡大。1990年(平成2年)までに8ラインでの生産となり国内有数のスルーホールめっきメーカーとなる。
1991年にタイヨーテクノロジーオブアメリカの開設を皮切りにこの時期より海外展開も課加速させる。
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デジタル時代の到来
1990年(平成元年)以降、電子機器にはデジタル化の波が押し寄せる。この波にのりバンプめっきなどの最先端のめっき技術開発を加速し量産化を始める。
また一旦需要が低迷していたプラスチックめっきが普及期を迎えた携帯電話ボタンに1995年年頃から爆発的に採用され、ニッケルフリーめっきボタン開発もこの時期行われた。
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めっき加工のコア技術からワンストップオーダー、カーエレへの展開
2010年頃(平成22年)よりプラスチックめっきでは本格的に車載分野へ進出。独自のサテン調めっきにより内装部品での展開を図っています。
電子分野ではシード成膜技術やレジストパターンニング技術を積極的に取り入れ、めっき技術をコアに前後にプロセスを広げ、ワンストップオーダーへの対応に挑戦しています。
ウエハ、プリント基板、セラミック基板などトータルプロセスの確立を目指します。
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1939年 |
現本社所在地において個人経営を以って無線の組立を行う。 |
1948年 |
めっき部門を併設。 |
1949年 |
弱電部品製作並びにめっき加工専門工場として発足する。 |
1953年 |
法人組織に改組し資本金50万円とする。 |
1958年 |
城東工場半自動装置完成。資本金250万円に増資。 |
1959年 |
電解研磨工場完成。城東全自動装置完成。資本金350万円に増資。 |
1961年 |
門真工場建設完成。 |
1962年 |
コーティング工場建設完成。資本金570万円に増資。 |
1964年 |
無電解めっき工場建設完成。資本金1,000万円に増資。
樹脂めっき量産開始。 |
1967年 |
無電解めっき第2工場建設完成。資本金1,600万円に増資。 |
1968年 |
プレス工場完成。資本金2,100万円に増資。 |
1969年 |
資本金3,000万円に増資。 |
1971年 |
資本金4,600万円に増資。 |
1972年 |
ノブ工場を新設。 |
1973年 |
資本金4,900万円に増資。 |
1974年 |
門真工場を閉鎖し城東工場に合流。 |
1976年 |
無電解工場を化成品工場と改称。 |
1977年 |
プレス工場、ノブ工場、電解工場を合併し軽金属工場と改称。
志方耕三郎、代表取締役に就任。 |
1978年 |
資本金6,500万円に増資。 |
1979年 |
資本金8,300万円に増資。
森小路工場と城東工場の亜鉛バレルめっきを統合し、城東工場に新設。 |
1980年 |
資本金9,900万円に増資。 |
1981年 |
化成品工場改築増設。 |
1982年 |
堺工場建設(成形ライン) |
1983年 |
本社屋新設 |
1984年 |
堺工場新築、新成形ライン移転設置。 |
1986年 |
志方耕三郎、代表取締役会長に就任。辻 隆之、代表取締役社長に就任。 |
1988年 |
開発研究所開設。 |
1989年 |
金属事業部改築第1期工事完成。 |
1990年 |
5S部発足。堺工場第2棟完成。 |
1991年 |
タイヨー・テクノロジー・オブ・アメリカ発足。 |
1992年 |
志方耕三郎 勲五等瑞宝賞叙勲。 堺工場第2期工事完成。 |
1993年 |
堺事業部に開発工場新設。
タイヨー・テクノロジー・シンガポール発足。 |
1994年 |
堺に開発事業部新設。 |
1995年 |
金属事業部改築、第2期工事完成。 |
1998年 |
タイヨー・テクノロジー・マレーシア発足。 |
1999年 |
ISO14001認証取得。 |
2000年 |
タイヨー・ソフト・シンガポール発足。
ISO9002認証取得。 |
2001年 |
金属事業部を鶴見事業部に改名。
タイヨー・テクノロジー・ポルトガル発足。
鶴見事業部に自動電解金めっき装置設置。 |
2008年 |
タイヨーソフト・シンガポール タイ事務所を開所。
辻 隆之、代表取締役会長に就任。
辻 克之、代表取締役社長に就任。 |
2009年 |
ISO27001認証取得。 |
2010年 |
タイヨー・ソフト・シンガポールの中国・上海事務所を開所。 |
2011年 |
タイヨー・テクノロジー・システム・タイ発足。
タイヨー・テクノロジー・ポルトガル閉鎖。 |
2012年 |
タイヨー・テクノロジー・インダストリー・タイ発足。 |
2015年 |
タイヨー・テクノロジー・システム・タイを タイヨー・テクノロジー・インダストリー・タイに統合 |
2016年 |
化成品事業部ISO/TS16949認証取得 |
2017年 |
タイヨー・テクノロジー・インダストリー・タイにめっき工場を新設 |
2018年 |
化成品事業部 IATF16949認証取得 |
2022年 |
タイヨー・テクノロジー・オブ・アメリカ閉所 |
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 1939年 創業当時の従業員 |
 1939年 newラジオ |
 1959年 城東工場新築 |
 1959年 全自動亜鉛めっき装置導入 |
 1979年 堺工場スルーホールめっき装置導入 |
 1980年 化成品めっきライン増設 |
 1985年 NC穴空け機導入 |
 1998年 タイヨー・テクノロジー・マレーシア発足 |
 2017年 タイヨー・テクノロジー・インダストリー・ タイにめっき工場を新設 |
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